仮想通貨2018年予測

仮想通貨とブロックチェーンを動画で図解(前編)|仮想通貨と既存の決済システムの違い

仮想通貨とブロックチェーンを動画で図解(前編)|仮想通貨と既存の決済システムの違い

仮想通貨とは

ビットコインなどの仮想通貨がどのような仕組みで動いているかを理解するのは少し大変です。これは仮想通貨がブロックチェーンという従来の決済システムとは異なる概念をもったシステムの上に成り立っているからです。

ここでは仮想通貨と既存の決済システムの違いから、ビットコインのブロックチェーンがどのような仕組みで動いているかを、全く知識のない初心者の方でも理解できるように図解しています。
ブロックチェーンの仕組みが知りたいという方は、後編の「ブロックチェーンとは」をご覧ください。

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仮想通貨とは

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仮想通貨のシステムは従来の決済システムと何が違うのか、なぜ注目されるのか。その根幹となるシステムの違いを理解することで仮想通貨とは何かについての理解を深めていきましょう。

従来の決済システムの問題点

従来の決済システムである電子マネーと銀行口座を使った電子送金がどういったものであるか。その問題点を確認していきます。

電子マネーとは

まず仮想通貨と従来の電子マネーの違いを確認していきましょう。従来の電子マネーは以下の2つのタイプに分けられます。

  • オンライン-プリペイド型
    インターネットやコンビニなどでプリペイド番号を購入しアカウントにマネーをチャージするタイプ
    Webmoney、BitCash、amazonギフトカードなど
  • ICカードチャージ型
    インターネットやコンビニ、駅構内でICカードを使いチャージして購入するタイプ
    Suica、楽天Edy、nanacoなど

オンライン-プリペイド型はインターネットやコンビニでプリペイドカードを購入し、プリペイドカードに記載されたプリペイド番号をアカウントに認証させることでポイントをチャージします。基本的に1ポイントは1円と等価になっていて、日本円の価値をその電子マネーのポイントに変換したものです。

ICカードチャージ型はインターネットかコンビニ、駅構内にてICカードを利用してポイントをチャージします。こちらも1ポイントは1円と等価になっていてチャージしたポイントはそのICカードに対応した店舗で利用できます。

電子マネーのしくみ1

いずれも購入したポイントは、その電子マネーが提携しているサイトや店舗でのみ使用することができます。

電子マネーの問題点

どちらのタイプの電子マネーも、購入したポイントは提携サイトや提携店舗でしか使用できない代わりに、ポイントを購入・使用する際に何らかの優遇を設けることで利用者がポイントを購入する動機付けを行っています。

ポイントを発行する企業側からすると、ポイントを購入したユーザーをその企業の商業圏に囲い込むことができるので、メリットは莫大なものとなります。この熾烈な囲い込み競争の結果、電子マネー間に互換性がなく、とても使いにくい状況になってしまいました。

これらの電子マネーは取引を管理する企業が発行・運営するため、その企業が適切なセキュリティ対策を行っていないと、取引データが改ざんされる可能性もあります。

さらに運営上の判断でサービス自体が停止になったり、発行元企業が倒産したりすることも考えられるので、発行元企業への依存度がかなり高いといえます。

電子マネーのしくみ2

  • 発行元企業は商業圏への囲い込みを目的としているため、電子マネー間での互換性はほとんどない。
  • 企業が倒産またはサービスを停止した場合、その電子マネーは利用できなくなる。
  • ハッキングにより運営元が管理するサーバを攻撃された場合、取引データを改ざんされる可能性がある。

銀行の送金システム

同じように中央集権的な決済システムの代表として銀行の送金システムが挙げられます。あるユーザーの口座から他のユーザーの口座へ資金を送金する場合、銀行のシステム上に「Aさんの口座から-12,000円。Bさんの口座に+12,000円」というような取引データが書き込まれていきます。

銀行のしくみ1
この取引データをトランザクションと言い、銀行はこのトランザクションを管理するサービスを提供する対価として手数料を得ていると言えます。

銀行の送金システムにおけるセキュリティリスク

銀行は中央集権的にトランザクションを管理しているため、銀行の管理する台帳(トランザクションを管理する帳簿)を書き換えれば不正に資金を移動させることも可能です。これは銀行に限らず一つの企業が全てのデータを管理するという構造自体がハッカーに攻撃されやすい仕組みだと言えます。

ハッキングによって口座から不正に資金を送金されたり、銀行内部の行員による内部不正送金など、実際に数多くの事例が存在します。

海外送金のコスト

海外へ資金を送金する海外送金のコストは驚くほど高く、一般的に1回の送金手数料が1,500円から7,000円ほどかかり、相手の口座に着金するまでに1日~4日ほどかかります。

頻繁に国際送金を行うような業種の方や出稼ぎ労働者の方にとって、手数料のコストと着金までに時間は大きな問題となっていました。

銀行のしくみ3

法定通貨の価値

日本円や米ドルのような、その国が公式な通貨と認めたものを法定通貨(フィアット)と呼びます。従来の電子マネーの利用者は、この法定通貨と等価もしくは連動したポイントをシステム上にストックし使用するため、法定通貨の価値により資産が変動することになります。

法定通貨の価値

そしてこの法定通貨の発行と流通のコントロールはその国の政府が行います。そのため自国の経済状況や政策が信用できなかったり、現在進行形でインフレが進んでいるような国では、法定通貨で資産を保持していることは大きなリスクとなる場合があります。

従来の決済システムの問題点

このように従来の決済システムには以下の問題点があると考えられます。

  • 国家が発行する法定通貨の価値はその国の経済に、企業が発行する電子マネーはその企業の運営状況に依存する
  • 銀行や電子マネーはハッキングや内部犯行の被害を受ける可能性がある
  • システムを維持するための手数料が高い

仮想通貨の特徴

既存の決済システムと仮想通貨のシステムでは根本的に大きく異なる点があります。それはクライアント・サーバー型のシステムであるかP2P型のシステムであるかという違いです。

クライアント・サーバー型とは

既存の決済システムやWEBサービスの多くはクライアント・サーバー型という仕組みで動いています。クライアントというのはユーザーがそのサービスに接続する媒介となる端末を指します。スマートフォンやPC・タブレットがこれに当たります。

これに対してサーバーというのはサービスを提供する側の端末を指します。インターネットの聡明期には多くのWEBサービスが自社のサーバー用意していましたが、現在はレンタルサーバーやクラウドサーバーを利用することが多いです。

「クライアント=サービスを受ける側」が「サーバー=サービスを提供する側」の端末にインターネットを介して接続するという図式になります。

クライアント・サーバー型の限界

クラウドサーバーの登場によりサーバーの管理はかなり楽になり大規模なサービスも以前より楽に運営できるようになりました。しかしながら現在でもWEBサービスなどを利用する際に「502 BadGateway」というような500番台のエラーを見かけることがあるかと思いますが、この500番台のエラーはサーバーのエラーに起因する現象を指します。

例えばアクセス負荷が掛かりすぎてシステムが耐えきれなくなりサーバーがダウンするということも未だにあり得ると言えます。

 

クライアント・サーバー型のシステムではデータをサーバーで一括に管理しているので、そのサーバーがハッキングによる攻撃を受けた場合、そのセキュリティ対策が不十分だとデータを盗まれたり改ざんされたりする可能性があります。

最新の負荷分散技術や適切なセキュリティ対策を行うことでこれらのリスクはかなり軽減できるのですが、サービスを提供する側のサーバー(親)にクライアント(子)が一斉にアクセスするという親子関係のシステム構造自体が実はあまりよくないということが指摘されています。

P2P型のサービスとは

クライアント・サーバー型に対して仮想通貨で採用しているシステムはP2P型と呼ばれます。P2Pと書いてピアツーピアと呼びます。クライアント・サーバー型が親子関係のようなシステムであるのに対して、P2P型は互いに同じ立場で接続する上下関係のない同僚(ピア)のような関係になります。インターネット上のP2Pネットワークに接続した端末同士が、上下関係なく直接的に接続してデータのやり取りを行います。この時接続している各端末のことをノードと呼びます。

P2P型のシステム自体は最新技術というようなものではなく、ネットワーク対戦のオンラインゲームやスカイプ・LINEなどの音声通話アプリケーションなども一部はP2Pのシステムを利用して稼働しています。

仮想通貨のシステム的特徴

ビットコインなどの仮想通貨は、このP2P型のシステムネットワーク上に中央に管理者を置くことなく互いに同じ立場で通貨の送受信を行うということを実現しています。

インターネットを介して世界中のコンピュータがP2Pで直接的に接続するということは、インターネットにさえ接続できれば、地理的影響に左右されず世界中のどこからどこへでも同じ条件で送金が可能ということです。このため送金手数料はどこからどこへ送っても一律で、着金までの時間にも地理的影響を受けません。

P2Pの説明2

そしてP2Pのシステム構造上アクセスが集中するサーバーのような存在がないため、アクセス過多によりネットワークがダウンするということもありません。

さらに一部のノードがハッキング攻撃やアクセス負荷によりダウンしても、他のノードはその影響を受けないのでネットワーク全体がダウンすることはありません。

p2p3

このように仮想通貨のシステムは既存のシステムとは根本的な設計思想が異なり、既存の決済システムの問題を解決する可能性があります。

  既存の決済システム 仮想通貨
運営管理 国家が発行する法定通貨の価値はその国の経済に、企業が発行する電子マネーはその企業の運営状況に依存する 国や企業のような中央の管理者がいない(ビットコインの場合)
ハッキング耐性 銀行や電子マネーはハッキングや内部犯行の被害を受ける可能性がある ハッキングへの耐性が非常に高く、24時間決してシステムが止まることなく運用できる
手数料と着金までの時間 システムを維持するための手数料が高く、送金に時間がかかる 地理的要因に左右されず送金手数料が一定で送金が早い

そして仮想通貨のベースにあるブロックチェーンと呼ばれる技術には特に大きな注目が集まっており、今後決済システムだけでなくクライアント・サーバー型の多くのサービスを刷新していくと考えられます。後編ではブロックチェーンの仕組みついて解説します。

仮想通貨とブロックチェーンを動画で図解(後編)|ブロックチェーンのしくみ

 

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